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連載:人を増やさず利益を増やすデジタル・マーケティングの進め方(1)デス・バイ・アマゾンは本当か?

デス・バイ・アマゾンは本当か?

昨年の10月に、かつて小売業世界No1だった百貨店のシアーズが倒産しました。このニュースをうけ、日本のメディアでは「米国の小売業はアマゾンに駆逐されている」と、“デス・バイ・アマゾン(=アマゾンによる死)”が盛んに報じられています。しかしこれは、本当でしょうか?

例えば同じ米国の百貨店であるノードストロームは、2016年は144億ドルの売上でしたが2017年は148億ドル、2018年は155億ドルと一貫して成長しています。

この理由は、顧客の購買行動が変化している中、シアーズはそれに対応できなかったのに対し、ノードストロームはそれに対応できた、ということなのです。

顧客の購買行動の変化とは、一言で言えば「デジタルへの移行」です。すなわち、一昔前の顧客は店舗に来店して店舗で選び、店舗で購入していました。しかし今は違います。

顧客は来店前にインターネットで商品を探し、何をどの店舗で買うか決めます。来店してから行う購買行動は「購入」のみです。

 

あらゆる業種・業態で生き残るためにはデジタル・シフトが必須に!

実際、米国でもEC化率(=ネットで商品を買う比率)は11%前後と言われており、実際には9割近い顧客が店舗で商品を買っているのです。

その点、ノードストロームはこうした顧客の購買行動にいちはやく対応しています。ノードストロームでは店頭販売だけでなく、自社通販サイトであるNordstrom.comを持っています。

同社の各店舗は小売を行う売り場であると同時に、前述の通販サイトの在庫倉庫としての役割も担っています。顧客は店頭に無い商品をNordstrom.comから購入することができ、こうしたリアルとネットを相互に活用して購買できる仕組みのことをマルチチャネルといいます。

そしてノードストロームでは、このマルチチャネルによる売上が全体の1/3を占めるといわれています。またマルチチャネルで買い物をする顧客は、1つのチャネルで買い物をする顧客と比較して4倍もの買い物をする、といわれています。

いまや「デジタル対応」が時流適応の必須要件であり、いかに自社や自社の業界に合致したデジタル・シフトを行うかが生き残りの為の最重要要件になっているのです。(次回に続く)


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