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必見!ダイレクトリクルーティング有効活用のポイント!

◇ ここ1年で、仕事探し・中途採用では常識となったindeed

昨年から当社のセミナーなどで御伝えしているindeedですが、
今年に入り、TVCM等も活発に行われることで、採用活動をするなら
indeedというのが転職市場において常識となりつつあります。

製造業においても数多くの企業様が取り組まれ、以前と比べると劇的に安いコストで
募集を集めることに成功したという話をいただいています。

そこで今回は、indeedを活用する上で製造業が取り組むべきポイントということで、
実弾レベルから対策についてお伝えをしたいと思います。

まず、初めにindeedを行う上での基本的な考え方として
以前のメルマガでお伝えした考え方について、おさらいをしたいと思います。

過去メールマガジンにて、船井総研 藤原が「数理リクルーティング」という採用手法を紹介していました。
(メルマガタイトル:「人事担当者による採用能力差が、明確になる時代が到来」)

この採用手法の根本は、下記3つの指標に基づき、
自社の採用戦略の適正化・改善を図るというものです。

①.自社の募集職種毎の募集要項ページの見られた件数
②.上記、募集職種毎のエントリー数
③.上記2つ、「②」÷「①」のエントリー率

しかし、自社で採用サイトを構築された場合、そもそも①を十分に確保できない為、
数理リクルーティングと言われてもデータが集まらない・・・ということをよく耳にします。

そこで、今回は①の見られる回数・件数をいかに稼ぐのか?という視点に立って、
製造業に関わる皆さまが打つべき対策について御伝えをいたします。

※②の数を増やすための手法は、製造業メルマガNo.25のケーススタディを
読んでいただければと思います。

 

◇ 自社の募集要項ページの見られた件数(閲覧回数)が劇的に増加するポイント

集客(今回の場合であれば採用募集)で、WEBサイトを用いる場合、
見られる回数(閲覧回数)を増やすということが、最初に取り組むべき対策となります。

ではどのように増やすのかというと、WEBサイト構築においてよく言われる“キーワード対策”というものを実行することです。
キーワード対策というのは、“検索回数の多いキーワードをサイトに盛り込んでいく”というシンプルなものです。

集客面では多くの企業様が当たり前に取り組まれていることですが、
採用となるとまだまだ取り組めていない企業が大半であると言えます。

そこで、どのようなキーワードを掲載すると採用募集をする上で、
見られる回数を確保できるのか?という点に絞り、事例をいくつかご紹介いたします。

 

ポイント1:製造業の現場スタッフ・オペレーター

 例えば、旋盤加工を行う企業様の場合、旋盤加工オペレーターという職種を掲載していることがよくあります。
旋盤加工というキーワードは、業界経験者で旋盤を使える職種を・・・と探す場合があるかもしれません。
しかし、その他の加工機で製造業の企業を探しているとしたら・・・未経験の場合は・・・どうでしょうか。

大阪にある企業様の事例では、実際に職種を2パターン作り、掲載していました。

その結果としては、

《月間の表示回数》
 旋盤加工スタッフ:3000件
 製造スタッフ   :6300件

という違いが出ています。

つまり、社内ではこの役割だからと絞ってしまうと、露出度を下げてしまう可能性があるのです。

職種を決める際には広く、一般的な言いまわしが何か?という視点で職種名は決めるべきであるといえます。

 

ポイント2: ”正社員”などの一般的なキーワードを盛り込む

実際に、indeedを運用してみると、多くの企業で“正社員”などの一般的なキーワードで検索され、募集要項が閲覧されているという結果が見られます。

この結果というのは、地方であればあるほど顕著であり、“正社員”のキーワードを入れる前後で、約200件の閲覧回数の差異が出た企業様もいます。

雇用条件としては当たり前に記載がありそうなキーワードですが、自社サイトに記載が明確にあるかをチェックすることは有効な手段と言えます。

 

ポイント3:働く場所(勤務地)の明示はもちろん、社員の方々が住んでいるエリアも記載する。

 
 indeedは、(職種)×(地域)で検索されます。
ポイント1,2は、職種キーワードに対する対策となりますが、地域キーワードについても取りこぼしがないように対策を行うことが必要です。

具体的には社員の方々が住んでいる地域名を入れることで、対策が可能となります。
 
実際に、採用拠点に対して近隣市区町村名を入れる前後で、
微増ではあるものの20~30件/月単位で、閲覧回数が増えた事例もあります。

社員の方々が交通費の上限を気にするように、企業としても自社の採用エリア区分を考え、
そのエリアからの募集の対策は行うべきであると言えます。

indeed対策の実弾レベルということでいくつかのポイントをご紹介しました
。“キーワード対策”というと小手先の手段のようにも聞こえますが、
デジタルの時代において情報を収集するためのきっかけ(索引)となるのが“検索キーワード”です。
(これは集客を行う際のGoogle対策でも同様)

自社をどのような人に見せたいのか?ということを考え、“検索キーワード”を選定し、そのキーワードに基づき、情報(データ)を集めるというのは戦略構築においては必須の作業と言えます。

 

時代は、今デジタルシフトです。採用も自社独自の情報媒体を持ち、情報収集を行う時代に突入しています。
自社サイトを基盤とした“ダイレクトリクルーティング”・“数理リクルーティング”に取り組まれてみてはいかがでしょうか。
また、ご興味を持ちの方、どのように始めるべきか気になる方は、一度、お問い合わせいただければと思います。


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